商号
株式会社スズキネ
創業
明治40年
所在地
東京都墨田区吾妻橋3-10-1(事務所)
東京都墨田区吾妻橋3-9-12(倉庫)
電話番号
03-3625-3381
FAX番号
03-3625-3383
資本金
10,000,000円
代表メールアドレス
info@suzukine.co.jp
取扱品目
各種旗・幕・のぼり・手拭い・ハンカチ・バンダナ・風呂敷・巾着・ポーチ・ブックカバー・シュシュ・腕章・コインケース・ティッシュカバー・スカーフ・ナップサック・クッションカバー・ウォールポケット・ペンケース・マイ箸袋・ランチョンマット・鍋つかみ・コースター・トートバック・エプロン・御守り・ひざ掛け・メガネ拭きクロス・ミニクッション・ビニールワッペン・テーブルクロス・抱き枕カバー・キーケース・外付けポケット・半纏・枕カバー・シーツ・タペストリー・ハチマキ・のれん・卓上旗・その他布製宣伝用品
取引銀行
みずほ銀行雷門支店・東日本銀行吾妻橋支店
取引実績
会社法人(敬称略・順不同)
エスビー食品(株)・森永製菓(株)・(株)ホンダクリオ新 東京・(株)タカラトミー・ソフトバンクモバイル(株)・(株)リクルート・エイベックス・エンタテインメント(株)・コロムビアミュージックエンタテインメント(株)・スターバックス コーヒー ジャパン(株)・日本郵政(株)・(株)丸井・明治安田生命保険相互会社・(株)ジャパンエフエムネットワーク・サントリーフーズ(株)・伊藤忠テクノソリューションズ(株)・(株)IHI・(株)ホリプロ・(株)イッセイミヤケ・(株)ダスキン・中央公論新社・(株)ECC・東京電力(株)・(株)TBSサービス・(株)JTB法人東京・(株)角川書店・森ビル(株)・(株)ジュン・富士通(株)・京王電鉄(株)・東京海上日動あんしん生命(株)・電通ヤング アンド ルビカム(株)・(株)日本触媒・(株)長谷工コーポレーション・ジュピターショップチャンネル(株)・日本放送協会(NHK)・(株)くもん出版・日本YMCA・岡三証券(株)・三菱電機エンジニアリング(株)・(株)モルテン・富士通フロンテック(株)・国際石油開発帝石(株)・オリックス不動産(株)・オリックス ファシリティーズ(株)・(株)毎日コミュニケーションズ・住友商事ケミカル(株)・テレビ東京ブロードバンド(株)・ユニバーサルミュージック合同会社・SMBCフレンド証券・富士通フロンテック(株)・サンクス西埼玉(株)・東武ワールドスクウェア(株)・鴨川シーワールド・(株)楽天野球団・大宮アルディージャ・(株)ナムコ・(株)ウェザーニューズ・凸版印刷(株)
学校関係(敬称略・順不同)
早稲田大学・東海大学・中央大学・明治大学・立教大学・東京大学・日本大学・成蹊大学・東京理科大学・福島学院大学・東京医科歯科大学・東海大学・東京農業大学・学校法人 普連土学園・東京都立本所高等学校・岡山県立興陽高等学校・宮城県黒川高校・学校法人桐蔭学園・学校法人ヤマザキ学園・逗子開成学園・聖学院高等学校・墨田区立鐘淵中学校・墨田区立本所中学校・墨田区立文化中学校・台東区立石浜小学校・墨田区立吾嬬の森小学校・港区立青南小学校・目黒区立東山小学校・上富田町立朝来小学校・筑波大学付属小学校・横浜市立幸ヶ谷小学校・はなぞの保育園(埼玉県)・学校法人三幸学園・杉野幼稚園(東京都)
公共団体(敬称略・順不同)
(社)千歳観光連盟・伊那市通り町商店街振興組合・東京都公衆浴場業生活衛生同業組合・松戸市役所 商工観光課・日本宇宙少年団・東京東部たばこ商業協同組合・日本女子プロ将棋協会・魚らん銀座商店会協同組合・練馬区観光協会事務局・(財)東京都公園協会・認定NPO法人スペシャルオリンピックス日本・全日本電機 電子 情報関連産業労働組合連合会・本所交通安全協会・江戸東京博物館・(財)雇用振興協会・(財)江東区地域振興会・在日フランス人協会・東京消防庁・千葉県サイクリング協会・自由民主党・(財)全国建設研修センター・(社)山口県宅地建物取引業協会・三宅村役場・東京都職業能力開発協会・南自由が丘商店会・民主党墨田区支部・茨城県卓球連盟
沿革
- 明治40年2月
台東区浅草雷門1丁目に旗人形製造卸を開業する - 明治45年3月
現住所に移転、旗幕付属品一式の製造卸をなす - 昭和12年1月
株式会社鈴甲子旗店を設立する - 昭和17年7月
企業整備統合により同社を解散、東京旗工業株式会社を設立 - 昭和19年12月
同社解散 鈴甲子旗店を設立 - 昭和23年2月
有限会社鈴甲子旗店を設立 - 昭和47年12月
株式会社スズキネと社名変更
増資を行い旗及び宣伝用品の製作をなす - 昭和48年4月
POP広告協会の会員となる - 昭和51年3月
新社屋落成 - 平成2年5月
東京旗商工業協同組合の会員となる - 平成2年6月
倉庫兼工場設立 - 平成7年10月
最低資本金制度導入の商法改正により増資を行う - 平成9年8月
大型拡大機・MacintoshPC等を導入 - 平成24年11月
本社事務所移転
詳細図